～地域の未来を醸してSDGｓに貢献！～能登の数馬酒造が、ジャパン・プラットフォームのSDGｓ推進を応援する寄付付きオリジナル日本酒「竹葉　能登未来」を製造・販売（PDFファイル 660KB）

特定非営利活動法人ジャパン・プラットフォーム（東京都千代田区／以下、JPF）は、SDGsに配慮した先進的な酒造りを営む数馬酒造（石川県鳳珠郡能登町）とともに、SDGsを意識した地域課題への取り組みを広げるコラボレーション企画を始動いたしました。

コラボレーション企画：
寄付付きオリジナル日本酒「能登未来」の製造・販売

数馬酒造は、地域創成とSDGs達成への想いを込め、売り上げの3％※1がJPFに寄付される日本酒「竹葉（ちくは）　能登未来」の販売を決定しました。
「能登未来」は、今回のJPFとのコラボレーションのために、能登のお米や酵母など地域の恵みを原料に数馬酒造の責任醸造※2で仕込まれたもので、能登在住デザイナーのオリジナルラベル付きの新商品です（裏ラベルにはJPFのロゴ入り）。
JPFは、「能登未来」の製造過程、酒造りとSDGsへの取り組みについて、今後、ウェブサイトやSNSでご紹介してまいります。

商品名	「竹葉　能登未来」（720ml）https://chikuha.co.jp/project/noto_mirai/
発売日	2020年4月15日 ・数馬酒造直営店での販売・発送開始 ・オンラインショップでのご購入はこちら　http://shop.chikuha.co.jp/?pid=150037314
価格・販売数	税込1,870円、限定1,650本

※1 販売価格の3％がJPFの活動を支える「一般寄付」として寄付されます。
※2 責任醸造：https://chikuha.co.jp/project/responsibly/

背景：
JPFと数馬酒造のコラボレーション－地域課題とSDGsへの取り組み　

JPFは、国内災害の支援等を通して、被災地等で見られる災害発生時の地域主体の対応力（レジリエンス）の低下や、急速に進む過疎化、少子化、高齢化による地域存続の危機に対する取組みの必要性を強く感じてきました。

そのような中、地域の美しい自然や文化、伝統を守りながら、酒造を通した地域の未来の創造に一心に励まれている能登の数馬酒造に出会いました。「能登を醸す」を旗印に、水田作りからの酒造り、耕作放棄地の再利用、廃業したワイナリーでのリキュール製造、廃園となった保育園での伝統的な醤油製造の復活など、地域課題に真正面から取り組み、生業と雇用の創出にも繋げています。

麹室での作業 ©数馬酒造

2007年の能登半島地震の際には、数馬酒造の酒蔵は被災を免れたため、被災した他の酒蔵のお酒の瓶詰を引き受けるなど、先代が地域の酒蔵と協力して被災蔵の事業を支えたそうです。「先代から続く地域共生の想いが、現在の数馬酒造の活動にも息づいています」と現代表の数馬嘉一郎さんはおっしゃっています。

数馬代表は、パートナー農家からSDGsを知り、まさに自分たちの取り組みと一致していることから、事業を明確に世界基準にあてはめていこうと考えられました。現在、地域資源の活用、環境への負荷軽減による社会貢献など、SDGsの達成に向けた持続可能なものづくりを推進されています。

JPFは、「能登の酒蔵にできることは、日本各地どこでもできる」という数馬酒造の力強い声に共感、同社の賛同を得て今回の企画が誕生しました。
SDGs達成にはさまざまなセクターとの連携が不可欠です。JPFは各プラットフォームやネットワークを活用しながら、地域からできるSDGsへの取り組みについて発信し、協働や共感の輪を広げていきます。

数馬酒造株式会社について

櫂入れの様子 ©数馬酒造

地元農家とともに栽培する能登の米、能登町の山間から湧き出る超軟水の仕込み水。これら能登の自然の恵みに感謝をしながら、社員が一丸となって酒を醸す。これが代々受け継がれてきた数馬酒造のこだわり。能登の里山里海を守るため、耕作放棄地を活用した「水田作りからの酒造り」にも取り組んでいます。

【受賞歴】
2018年　経済産業省「地域未来牽引企業」認定
2018年　石川県ワークライフバランス企業　知事表彰

〒927-0433 石川県鳳珠郡能登町宇出津ヘ-36
Webサイト：https://chikuha.co.jp/
Facebook：https://www.facebook.com/chikuhabook/　Twitter：@kazuma_noto
Instagram：＠kazumasakebrewery

ジャパン・プラットフォームについて

日本の緊急人道支援の新しいしくみとして2000年に誕生。NGO・経済界・政府などが対等なパートナーシップのもとに連携し、迅速かつ効率的に国内外の緊急支援を実施するため、日本のJPF加盟NGOを様々な形でサポートしています。設立以来、総額600億円以上、50以上の国・地域における、1,500以上の事業実績、企業とNGOの協業の促進、しっかりとした活動報告により信頼を築いてきました。各得意分野を持つ40以上のJPF加盟NGOと情報を共有し、ともに支援プロジェクトをつくっています。民間から総額70億円以上が寄せられた東日本大震災支援では、被災県の地域連携・中間支援組織とともに地元NGOをサポートし、復興の体制整備に貢献しています。

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